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年収別の手取り一覧表（2026年）

年収ごとの手取りと、社会保険料・所得税・住民税の内訳を一覧にしました。年齢や都道府県、扶養家族を変えると表全体が再計算されます。

対象 2026年（令和8年）分 制度の確認: 2026年11月 計算方法

40〜64歳は介護保険料がかかります。

詳細な条件
年収500万円の手取り3,942,268円
年収1,000万円の手取り
7,274,324円
条件
独身・扶養なし

年収別 手取り一覧

年収手取り年収手取り月額（÷12）社会保険料所得税住民税手取り率
2,000,000円1,645,040円137,087円299,460円0円55,500円82.25%
2,500,000円2,041,936円170,161円353,064円14,000円91,000円81.68%
3,000,000円2,400,072円200,006円457,728円26,600円115,600円80.0%
3,500,000円2,787,364円232,280円528,336円40,800円143,500円79.64%
4,000,000円3,168,344円264,029円598,956円57,200円175,500円79.21%
4,500,000円3,547,936円295,661円669,564円74,000円208,500円78.84%
5,000,000円3,942,268円328,522円723,132円91,600円243,000円78.85%
5,500,000円4,285,592円357,133円827,808円114,000円272,600円77.92%
6,000,000円4,662,100円388,508円881,400円149,300円307,200円77.7%
6,500,000円5,038,232円419,853円934,968円184,800円342,000円77.51%
7,000,000円5,308,756円442,396円1,039,644円276,100円375,500円75.84%
7,500,000円5,634,764円469,564円1,093,236円357,000円415,000円75.13%
8,000,000円5,947,640円495,637円1,164,960円434,400円453,000円74.35%
8,500,000円6,296,600円524,717円1,185,600円522,000円495,800円74.08%
9,000,000円6,615,812円551,318円1,212,288円628,800円543,100円73.51%
9,500,000円6,944,924円578,744円1,238,976円725,600円590,500円73.1%
10,000,000円7,274,324円606,194円1,265,676円822,200円637,800円72.74%
11,000,000円7,920,252円660,021円1,331,148円1,017,400円731,200円72.0%
12,000,000円8,561,896円713,491円1,366,404円1,244,000円827,700円71.35%
13,000,000円9,179,276円764,940円1,437,924円1,462,200円920,600円70.61%
14,000,000円9,720,196円810,016円1,479,204円1,784,100円1,016,500円69.43%
15,000,000円10,239,416円853,285円1,556,784円2,095,100円1,108,700円68.26%
17,000,000円11,319,144円943,262円1,639,356円2,741,000円1,300,500円66.58%
20,000,000円12,999,844円1,083,320円1,654,356円3,746,800円1,599,000円65.0%
  • 会社員（協会けんぽ・厚生年金・雇用保険 一般の事業）として計算。住民税は標準税率、所得税は年末調整後の年税額です。

公表されている税率・保険料率にもとづく概算であり、税務・法律上の助言ではありません。実際の給与明細や税額とは異なる場合があります。当サイトは独立した個人運営のサイトで、国税庁・自治体・保険者とは関係ありません。

一覧表の前提

  • 会社員（協会けんぽ・厚生年金・雇用保険 一般の事業に加入）
  • 初期設定は30歳・独身・東京都・賞与なし（年収を12等分）
  • 社会保険料は令和8年度の料率（子ども・子育て支援金を含む）を12か月分
  • 所得税は2026年分の年末調整後の年税額、住民税は2026年の所得にかかる令和9年度分（標準税率）

年収の上がり方と手取りの増え方

年収が100万円増えても、手取りが100万円増えるわけではありません。たとえば年収500万円の手取りは 3,942,268円、600万円では 4,662,100円 で、100万円の昇給のうち手取りとして残るのは7割ほどです。年収が800万円から1,000万円に上がると、手取りは 5,947,640円 から 7,274,324円 になります。課税所得が695万円・900万円を超えると所得税率が23%・33%に上がるため、高年収になるほど増えた分に対する手取りの割合は小さくなります。

年収ごとの詳しい解説

それぞれの年収について、毎月の手取り、扶養家族がいる場合、40歳以上の場合、賞与がある場合の違いを詳しく解説しています。

月給から調べたい場合は、額面30万円・35万円・40万円の手取りのページや、手取り計算シミュレーターをご利用ください。

一覧表を見るときの注意

健康保険組合に加入している人は、健康保険料が協会けんぽより少ないことが多く、手取りは表より数万円多くなることがあります。また住宅ローン控除、医療費控除、副業の収入などは反映していません。正確な税額は源泉徴収票や住民税の決定通知書で確認してください。

よくある質問

年収が上がると手取りの割合が下がるのはなぜですか？

所得税は累進課税で、課税所得が増えるほど高い税率がかかるためです。一方で厚生年金の標準報酬月額は65万円、健康保険は139万円が上限なので、年収が非常に高くなると社会保険料の割合は下がります。

一覧の手取り月額は、毎月の振込額ですか？

表の手取り月額は手取り年収を12で割った金額です。賞与がある人の毎月の振込額はこれより少なくなります。賞与を月給の何か月分か入力すると、その前提で表が再計算されます。

共働き夫婦の場合はどう見ればいいですか？

所得税・住民税は個人単位で計算するので、夫婦それぞれの年収の行を見て足し合わせてください。配偶者控除は配偶者の給与収入が136万円以下（2026年分）の場合に使えます。

公式の情報源

制度の確認: 2026年11月.

公表されている税率・保険料率にもとづく概算であり、税務・法律上の助言ではありません。実際の給与明細や税額とは異なる場合があります。当サイトは独立した個人運営のサイトで、国税庁・自治体・保険者とは関係ありません。 免責事項（英語）を読む.